スウェーデンは従業員1,000人あたり約20社のスタートアップを生む。米国の5社に対して、4倍の密度だ。
なぜストックホルムはAI時代の起業家を生み続けるのか
分野の垣根を軽々と越えて「動くものを作れる」人材が、この街では途切れなく育つからだ。都市の物理的な近さと、手厚い社会制度が、その連鎖を後押ししている。
ストックホルムの起業家たちの経歴を並べると、奇妙な共通点が浮かぶ。素粒子物理の研究拠点CERNからeコマースへ移り、いまは新興企業Lovable（ラバブル）を率いるアントン・オシカ。広告技術の世界から音楽配信のSpotifyを立ち上げ、その後は医療や防衛にまで手を広げたダニエル・エク。コンピューター科学から重量物流の自動化へ転じ、自動運転トラックのEinrideを共同創業したリンネア・コルネヘド・ファルク。
キャリアが一本道ではないのだ。ここでは、専門を何度も「乗り換える」ことでキャリアが形づくられる。晩年の贅沢ではなく、むしろ出発点に近い。
AIが価値を塗り替えた「E型人材」
AI時代に希少なのは、一つの専門を深めながら複数分野を横断し、しかも実際に動くものを自力で作れる「E型人材」だ。ルーティン化した専門知識を機械が肩代わりするほど、この組み合わせの価値は上がる。
この概念を最初に言葉にしたのは、戦略家のサラ・ダヴァンゾだった。2010年代初め、彼女は最も価値ある人材を4つの要素で説明した。一つの分野の深さ(expertise)、他分野への好奇心(exploration)、現場での経験(experience)、そして何より、機能するものを作り上げる力(execution)。専門に特化するのがI型、分野をまたいで橋渡しするのがT型だとすれば、E型はそこに「作れる」という層を重ねる。
今年、著名投資家のマーク・アンドリーセンがこの考えをAI時代向けに更新した。AIはプロダクト・エンジニアリング・デザインの境界を溶かす。コーダーは自分がプロダクトマネジャーにもデザイナーにもなれると思い込み、デザイナーは両方できると信じる。「そしてAIがあれば、彼らは実際そのとおりにできてしまう」というわけだ。
街が小さいことが、最大の武器になる
大都市が分野ごとにエリアを切り分けるのに対し、ストックホルムは金融・技術・音楽・ゲームが物理的に混ざり合うほど小さい。この「圧縮」こそが強さの源泉だ。
高層ビルではなく、中層の街区がびっしり並ぶ構造が、人と産業を編み込んだまま保つ。Spotifyのエンジニアの隣人がファッションブランドを経営し、産業用ロボットを組み立てているかもしれない。その子どもは、名門工科大学KTHの教授の子と同じ教室に座る。夕食で出会った投資家は、ある週は気候スタートアップに、翌週はゲームスタジオに出資する。「他の街ならこれを偶然と呼ぶ。ストックホルムでは、ただの火曜日だ」と記事の寄稿者は書く。
結果は数字に出ている。人口わずか250万の都市圏が、シリコンバレーに迫るペースでユニコーン（評価額10億ドル超の未上場企業）を生む。800万近いサンフランシスコ・ベイエリアや、2,000万のニューヨーク州と比べれば、桁違いに小さな母数だ。分野の衝突が日常であるほど、火花は散りやすい。
失敗のコストを下げる社会契約、そして次の課題
分野を越える挑戦が「見えやすい」だけでなく「生き延びやすい」ことも、この街の前提だ。スウェーデンの社会制度が、やり直しの費用を丸ごと引き下げている。
スウェーデンの成人学習参加率はヨーロッパ最高の74%(2位オランダは65%)。tjänstledighetと呼ばれる制度では、すべての被雇用者が職を保証されたまま、半年間の無給休暇を取って起業に挑める。無償の大学教育、44週間の有給の学び直し、手厚い育児休暇も加わる。だからこそ従業員1,000人あたり約20社という、米国の4倍の起業密度が生まれる。
だが、強みは弱みと表裏一体だ。ストックホルムの通勤時間は往復70分を超え、住宅の入居待ち行列には約90万人が並ぶ。平均待機期間はおよそ12年。ユニコーンがデカコーン（評価額100億ドル級）規模へ近づくにつれ、事業の一部は否応なく街の外へこぼれ出ている。
これに対し、密度そのものを人工的に再生産しようという試みが動き出した。この記事の寄稿者は、旧工業地区のSicklaとSlakthusområdetを再開発する不動産企業アトリウム・リュングベリの事業開発責任者でもある。エンジニアも投資家もシェフも同じ食卓に着くのが「火曜日の日常」であり続けられるのか。ストックホルムの次の実験は、街そのものを組み直すところから、静かに始まっているようだ。
