GigaAIロボット「SeeLight S1」は何ができるのか
ファーウェイの投資部門が出資する中国スタートアップGigaAIが、家庭用ヒューマノイドロボット「SeeLight S1」の試験配備を開始すると発表した。5月末までに社員宅へ100台を投入し、2027年前半には武漢市で無料配布する計画だという。
車輪駆動の二本腕ロボットで、デモ映像では野菜の下ごしらえ、卵焼き、洗濯機への投入、ベッドメイキング、カーテンの開閉をこなしている。子どもやペットに接触するとセンサーが即座に動作を止める安全機構を備え、CEOのジュー・ジェンは2027年6月の市販価格を約220万円と見込む。
背景にあるのは中国の少子高齢化だ。北京政府は「身体性AI（エンボディードAI）」を社会の隅々に実装する方針を打ち出しており、GigaAIは湖北省の国策ロボット研究拠点と共同開発を進めている。日本と同じ人口減少に直面する中国が、ロボットで労働力不足を補う大実験に踏み切った形だ。
「家庭」がロボットにとって最難関である理由
だが、デモ映像の滑らかさと実際の家庭は別物だ。ロボティクス企業ゼロスのCEOグオ・レンジエは「家庭環境は標準化されていない。ロボットが直面する環境は毎日変わる」と指摘する。
工場なら棚の位置もライン速度も固定されている。家庭では昨日リビングに置かれたクッションが今日は廊下に移動し、ルンバのような二次元移動とは次元が違う三次元空間を、重い二本腕で動き回らなければならない。
ロボットデザインの第一人者マーク・ロルストン（アルゴデザイン創業者）はさらに厳しい見方を示す。「2026年に家庭にヒューマノイドが入ることはあるだろう。でも何もできない。金持ちが『見て、これ買ったんだ！』と見せびらかすだけだ」。ロルストンはまず工場、次にスーパーマーケットのような半構造化された環境を経て、ようやく家庭に到達するという段階論を唱えている。
中国勢が仕掛ける「データの地上戦」
懐疑論をよそに、中国では官民挙げてロボットの実地データ収集が加速している。深圳のワンロボティクスは家庭や介護施設にロボットを送り込み、キッチンや浴室での高頻度タスクを録画・記録する大型契約を獲得した。工場のシミュレーションでは得られない「散らかったキッチン」「高齢者の動線」といった生活データを大量に蓄積し、AIの学習に投入する戦略だ。
一方、米国勢のアプローチは対照的だ。サンフランシスコのスタートアップ、ギャツビーは自律型ロボットを顧客宅に派遣する清掃サービスを始めたが、難しい作業は人間がリモートで引き継ぐ。1回約2万2,000円の定額制で、ロボットを売るのではなくサービスとして提供するモデルだ。中国勢が完全自律を追求する一方、米国は人間との協働で現実的に立ち上げようとしている。
すれ違いざまの「視線」が拓く共生
家庭用ロボット市場は現在、ロボット掃除機やプール清掃ロボが中心で約410億ドルに上る。年20%のペースで拡大しており、モルガン・スタンレーはヒューマノイド市場全体が2050年に5兆ドルに達すると予測する。
GigaAIのスケジュール通りに進むかは不透明だ。安全面の課題も大きい。ロボット開発企業アジリティ・ロボティクスのジョナサン・ハーストは、転倒だけで人に怪我をさせうるため、まず倉庫など管理された環境で安全基準を固めるべきだと主張している。
それでも、ロルストンが語ったビジョンは印象に残る。「ロボットに本当に必要なのは、すれ違うときにこちらをチラッと見て『あなたに気づいていますよ、避けますよ』と伝える、それだけの社会性だ」。人間そっくりの外見ではなく、さりげない視線の一瞬が、機械と人の共生を近づけるのかもしれない。