自閉症スペクトラムの当事者によるSNS発信が急増し、TikTokやInstagramでは数十万フォロワーを持つクリエイターも珍しくない。米紙ワシントン・ポストによれば、こうした発信は社会の理解を変える一方、当事者間でも激しい議論を呼んでいる。
自閉症クリエイターのSNS発信が広がる背景
医療の教科書ではなく、当事者自身の言葉と映像が「自閉症とは何か」を伝える時代になった。
自閉症スペクトラムの診断数は世界的に増加傾向にある。米疾病対策センター（CDC）の2023年データでは、米国の8歳児の36人に1人が自閉症と診断されており、2000年の150人に1人から大幅に増えた。診断基準の拡大や認知度の向上が主な要因とされるが、社会の理解はまだ追いついていない。
その溝を埋めようとしているのが、自閉症当事者のクリエイターたちだ。感覚過敏で混雑した店に入れない様子、予定変更でパニックになる瞬間、逆に特定の分野で驚異的な集中力を発揮する姿──日常の断片を短い動画で切り取り、ワシントン・ポストが報じたように数十万人のフォロワーに届けている。
「わかりやすさ」が生む功罪
短い動画は共感を集めやすい反面、自閉症の多様なスペクトラムを単純化するリスクも抱えている。
当事者発信の最大の功績は、自閉症を「遠い世界の話」から「隣にいる人の話」に変えたことだ。コメント欄には「自分もそうかもしれない」「子どもの行動の理由がわかった」という声があふれ、実際に成人後の診断につながったケースも報告されている。
だが、数分の動画には限界がある。自閉症スペクトラムは文字通り「スペクトラム（連続体）」であり、言語を使ったコミュニケーションが難しい人から、日常生活にほぼ支障のない人まで幅が広い。SNSで発信できるクリエイターは比較的軽度の特性を持つ場合が多く、「自閉症はあんなものか」という誤った一般化を招く懸念がある。重度の支援を必要とする当事者の家族からは「あれは私たちの現実ではない」という声も上がっている。
当事者コミュニティ内部で起きている対立
批判は外部からだけではない。自閉症コミュニティの内部で「誰が語る資格を持つのか」という根深い議論が続いている。
対立の構図は複雑だ。まず、遅れて診断を受けた成人（とりわけ女性）が自身の経験を語ると、「幼少期から支援を受けてきた当事者」から「あなたは本当の困難を知らない」と反発されることがある。逆に、支援の必要性を強調する発信には「自閉症を欠陥として描いている」という批判が寄せられる。
さらに、医療専門家からは「SNSの自己診断チェックリストが不正確な自己認識を広めている」との指摘もある。こうした批判は的を射ている部分もあるが、当事者が自らの言葉で語る場を奪いかねない危うさもはらむ。
「語り」の多様化がもたらす次のステップ
対立を超えて、発信の多様化そのものが社会の理解を一段深くする可能性がある。
注目すべきは、批判や議論が起きていること自体が進歩だという見方だ。かつて自閉症は医師や研究者だけが語るものだった。当事者が声を上げ、その声の中に食い違いがあるという事実こそ、自閉症が一枚岩ではない多様な経験であることを証明している。
日本でも、発達障害の診断を公表するクリエイターやYouTuberが増えつつある。厚生労働省の調査では、発達障害の相談件数はこの10年で3倍以上に増加した。SNSの発信が「専門家に相談してみよう」という行動の後押しになっているなら、その価値は議論の余地がない。
大切なのは、一人のクリエイターの動画を「自閉症の全体像」と受け取らないことだろう。100人の当事者がいれば100通りの日常がある。その多声的な発信が増えるほど、社会の解像度は少しずつ上がっていく。
