米53都市を対象とした2040年予測では、低排出シナリオで21万7,000件、高排出シナリオで23万7,000件の熱中症関連入院が発生し、いずれも現在の約2倍に達する見込みだ。
2040年に熱中症入院が倍増する理由
都市の道路・建物・アスファルトが熱を吸収・増幅させるヒートアイランド効果が、住民の健康状態や冷却手段へのアクセス格差と重なることで、入院リスクを不均一に押し上げるためだ。気温そのものより、「誰がどこに住んでいるか」という構造的要因が決定的に重要だという。
研究を主導したのは、ポートランド州立大学のビベック・シャンダス教授と気候適応グループCAPAストラテジーズのステファン・ブラウン。米国内53の主要都市圏を北東部、南西部、オハイオバレーなど9つの地域ブロックに分け、気温・湿度・人口動態・健康状態・冷却手段の交差点を高度なモデルで分析した。
米ビジネス誌『Fast Company』が報じた同研究が指摘する最大の論点は、排出量を抑えても倍増は回避できないという点だ。低排出シナリオと高排出シナリオの差はわずか2万件にとどまる。気候変動はすでに「先払い」のリスクを医療システムに組み込んでしまっている。
格差は最大57倍、都市の構造が生む不平等
最もリスク格差が大きかったのは南西部地域で、最高リスク群の熱中症入院率は最低リスク群の57倍超に達した。オハイオバレーでも12倍の格差があり、北東部・南部・西部でも顕著な差が確認された。
研究はこの格差が収入・居住地域・人種の交差点に生じることも示している。米国内では白人人口が上部中西部を除くほぼ全地域で最も低いリスクにとどまっており、この差異は歴史的な低所得地区への投資不足や緑地の偏在を反映している。「どのコミュニティが最も脆弱かを早期に予測できれば、それだけ介入が間に合う」と著者らは記す。
気候変動は「将来のリスク」ではなく、すでに都市に積み上がった不平等をさらに増幅させる装置として動き始めている。そしてその増幅を数値化し、地図に落とし込んだ点に、この研究の本質的な価値がある。
木陰と都市設計が命を救う可能性
同じ都市に住んでいても、樹木と緑地の充実した地区とそうでない地区では気温差が約14℃に達し、冷却手段を持てない住民が最も暑い街区に集中するという二重の不公平が生まれている。
シャンダス教授は2021年の太平洋岸北西部熱波でこれを実証した。ポートランドの市街地東側では、緑豊かな富裕地区に比べ気温が約14℃高い地点があり、その差が死亡リスクに直結した。別の調査では、もともと高温の都市地区で樹木や緑地が低温地区よりも速いペースで失われていることが明らかになった。適応策の恩恵が届くどころか、格差は広がっている。
「道路の設計、建物、緑地の量──これらが合わさって、冷える手段を持ちにくい人々の死亡リスクを高める」とシャンダス教授は語る。医療費・労働生産性・インフラへの負荷を合算すれば、倍増シナリオが現実になったときの社会コストは現在とは別次元になるだろう。都市の緑化と断熱設計は「環境問題」から、医療・経済政策の最前線へと移りつつあるようだ。
